クイン・エマニュエル外国法事務弁護士事務所には、数々の経歴を持った弁護士が在籍しています。多言語に対応していますので、言葉の心配はありません。それぞれの分野、案件ごとの内容に応じて、専門の弁護士が迅速・効率的に対応しています。
ryangoldstein@quinnemanuel.com
カリフォルニア州40歳以下の優秀な弁護士に贈られる「20under40」を35歳で受賞した、全米でも数少ないタイトルを持つ若手弁護士。トライアルの経験は豊富で、知的財産訴訟を中心に、携帯電話機器、パワーサプライ、インターネットプロバイダーシステム、プリンター関連技術といった幅広い技術分野の訴訟に加え、国際商業会議所（ICC）の仲裁にも数多く携わっている。2007年は国際貿易委員会（ITC）で2件のトライアルで実績を残している。
日本語は堪能で、日本語の持つニュアンスを仔細に読み取り、訴訟に大いに役立てることができる。企業の法務部向けの講演をはじめ、早稲田大学大学院・客員研究員、慶應義塾大学、成蹊大学などにも客員講師として招聘されるなど、ゴールドスティンのトライアル経験や第一線の実情についての日本語による講演は臨場感にあふれ、常に注目を浴びている。
2010年、2011年と2年連続でアメリカの法律専門誌「スーパー・ローヤーズ」でライジング・スターと評されるなど将来を有望視されている。
昨今では、アメリカの法律についてのわかりやすい解説が人気を博し、アメリカ市場でビジネスを展開する企業へ向けて、法律専門誌ザ・ローヤーズへのコラムの執筆や日経新聞、各雑誌などへ知識と展望などを提供している。
2011年
- 10月
「ロケット・ドケット」とは呼べないテキサス州東地区
（ビジネスロージャーナル 12月号）
- 9月15日
「米特許訴訟で新リスク『マーキング・トロール』要注意」の記事において、マーキングトロール対策について（日本経済新聞電子版）
特許訴訟に詳しい米国弁護士として - 6月27日
社内文書、訴訟具体化前に保存義務 日本企業に対応迫る（日本経済新聞 朝刊）
アメリカの訴訟に詳しい弁護士として - 5月23日
「生かせ知的財産」（フジサンケイビジネスアイ）
政府の原発賠償支援についての記事において国際訴訟の専門家として - 5月
特許訴訟における新たな解釈（ビジネスロージャーナル 5月号） - 4月4日
東日本大震災における企業の危機管理（日本経済新聞 朝刊）
危機管理に詳しいアメリカの法律家として
2010年
- 11月
特集記事 共著「陪審説示と意見書 ～米国の特許訴訟において考慮すべき二つの重要項目～」（ザ・ローヤーズ） - 10月
特集「法務・知財部が知っておきたい電子データの取り扱い」（ビジネス・ロージャーナル） - 9月
著名人の弁護において特徴的な戦略 押尾学初公判（ニッポン放送）
コメンテーターとして出演 - 4月
アメリカ市場において危機に直面した企業の効果的な対処法について（ニッポン放送）
コメンテーターとして出演 - 4月
コラム「アメリカン・プリンシプル」（ザ・ローヤーズ 4月号〜）
詳しいプロフィールは、こちらからご覧いただけます。（英語）
特許、商標、および著作権訴訟において、25年以上の豊富な経験を持つ。 ニューヨーク州知事のオフィスの顧問弁護士、ソニー㈱(東京)の知的財産部門の法律顧問、ウォルト・ディズニー・ジャパン(株)の副社長および法律顧問、トムソン・ライセンシング・インク(トムソン社のエレクトロニクスの特許ポートフォリオに関するライセンス供与会社)の社長等を歴任。 おもに、HDTVなどのデジタルベースのエレクトロニクス、LCD、LED、ハードディスクドライブ、半導体、ビデオに加え、カメラ、携帯電話、さらに、カーボンナノチューブなどの最先端の分野にも携わり、ソニー、ウォルトディズニー社、トムソンライセンシングなどを担当。
IAM Magazine（Globe White Page Ltd）の"IAM Patent Litigation 250—The World's Leading patent Litigators 2011 - 2012"による、日本における外国法事務弁護士のランキングでは、豊富な経験が評価され上位にランクされた。日本企業の代理をとおして培った豊富な経験を生かし、アレキサンダーは時間や費用などの無駄を省くことに特に注力し、交渉を成功に導くためのポイント、準備の進め方、交渉内容、ロイヤリティ設定、包括的実施契約等の内容を、実務面と法律(判例)面の観点から分析。特許（侵害と正当性分析）の強さと価値の算定においてはすでに絶大な定評がある。アメリカと日本、それぞれの慣習のバランスをとることに長け、日本語堪能。
2011年
- 6月27日
社内文書、訴訟具体化前に保存義務 日本企業に対応迫る（日本経済新聞 朝刊）
アメリカの訴訟に詳しい弁護士として - 7月
特集記事「特許はトレーディングカードではない」（ザ・ローヤーズ7月号）
2010年
- 11月
特集記事 共著「陪審説示と意見書 ～米国の特許訴訟において考慮すべき二つの重要項目～」（ザ・ローヤーズ）
詳しいプロフィールは、こちらからご覧いただけます。（英語）
知的財産部門、特にコンピューターやエレクトロニクス分野の訴訟、ライセンス契約を専門とする。10年を越えるキャリアのうち、日本においても5年以上の活動経験を持つ。これまで、富士フィルムや船井電機などを担当してきたほか、電気工学の学位を保有する特許審査官として、ヴァージニア州のUSPTO（米国特許商標庁）に在籍していた。
マークの豊富な技術的知識や、かつて在籍していた商標庁の経験を生かしたアドバイス、周到な調査力は顧客をはじめ、弁護士等からも絶大な信頼を得ている。
詳しいプロフィールは、こちらからご覧いただけます。（英語）
全米の数々の法律専門誌に、その実力をたたえられている、アメリカでもっとも著名な弁護士の一人。ジョン・クインは、事務所創立当初からのマネージングパートナーである。現在も、多くの著名なクライアントの弁護を勤め、第一線で活躍。数々の「並外れた実績」の記録を更新している。
また、1987年以来、クインは、映画芸術科学協会(アカデミー賞を与える組織)の法律顧問を務めていることでも知られている。
詳しいプロフィールは、こちらからご覧いただけます。（英語）
独占禁止法、知的財産、エンターテイメント、複雑な企業訴訟の経験多数。連邦法及び州法における独占行為及び不公正取引慣行に関する案件、製品のデザイン、マーケティング、販売、知的財産及びライセンス活動に関する様々な独占禁止法上の問題について主要企業を担当。
特許訴訟においては、物理学専攻の知識を大いに活用。著作権の分野では、世界で最も有名で価値のあるエンターテイメント関連資産の所有権と、侵害の有無に関する著作権紛争を手がけた。
詳しいプロフィールは、こちらからご覧いただけます。（英語）
米国ユタ大学学長(President of University of Utah)米国ジョージワシントン大学法学部長、コロンビア大学日本法教授を歴任後、ユタ大学学長に就任。東京大学、早稲田大学、日本大学において客員教授、また、日本財団ではフェローを務めた経験を待ち、日本の法律に関する著作も多数。
